※プロジェクトまたはフェーズを認可する
※要素成果物：プロジェクトの完成を判断するため、測定・検査可能な製品やサービスの結果

◆フィジビリティ・スタディー<現実可能性調査>（プロジェクトライフサイクルの特徴）
・プロジェクトが実施可能かどうかを調査・研究すること、ＰＪの最初のフェーズまたは独立してＰＪを正式に立ち上げる助けになる。ＰＪを請け負うか否か決めるため。※プロジェクトに携わる人とは違う人が担当すべき。
◆ローリングウェーブ計画法
　⇒時間の進行に伴い情報量が増えるに伴い詳細な計画をしていく、プロジェクトの現行段階と今後の段階（フェーズ）の成功に役立つ。計画作成が反復的で継続的なプロセス（段階的詳細化）

1.成果物記述書(product description)
　⇒プロジェクトで創り出すことを企画した製品やサービスの特性を文書にしたもの。プロジェクトの進展に伴って段階的詳細化。
・外注する場合は、作業範囲記述書（ＳＯＷ）といい、発注者（Ｂｕｙｅｒ）が記述する。※プロジェクトの立ち上げ段階にステークホルダからの情報に基づいて定義される。
2.戦略計画(strategic plan)
　⇒母体組織の戦略的目標の実現に向けたものであるべき。プロジェクトを選定する際に考慮すべき要素。
3.プロジェクト選定基準(project selection criteria)
　⇒通常、プロジェクト成果物の価値という観点から定義され、マネジメント層の関心事として考えられるもの全て（金銭的利益、市場占有率、社会的認知度など）を網羅する。
4.過去の情報(historical information)
　⇒可能な限り考慮、。次のフェーズの移行を承認する場合は、前のフェーズの結果はきわめて重要。

1.プロジェクト選定手法(project selection methoeds)
　⇒プロジェクト・オーナーにとって価値や魅力を判断すること。
　�@利益測定法（比較研究法(comparative approaches)、得点モデル、利益分担法、経済評価モデル
　�A制約条件最適モデル（意思決定モデルとも呼ばれる）
　（線形計画法(linea programing)、非線形計画法、動的計画法、整数計画法(integer agenda)、多重目標計画法(multiple goal programing）
　（一般的：デシィジョンツリー、強制選択法、特殊な技法：解析的階層化プロセス、論理構造分析）

2.専門家の判断(expert judgement)
　�@母体組織内の他のＰＪ
　�Aコンサルタント
　�Bステークホルダ（顧客含む）
　�C専門家の協会や技術関連の協会
　�D業界団体

1.プロジェクト憲章(project charter)　上位ＭＪ発行
　⇒プロジェクトを正式に認可する文書
　�@プロジェクト発足を促したビジネスニース
　�A成果物記述書
　・当該ＰＪに直接関与しない上位マネジメントによって発行される。
　・ＰＪマネージャにＰＪ運営に必要となる資源の使用を認める（権限を与える）
　※外注の場合、契約書がプロジェクト憲章の役割を果たす。
2.プロジェクトマネージャの選定・任命
　⇒出来るだけ早い時期に任命する。プロジェクト計画の実施開始までには必ず専任されなければならない。
3.制約条件(constraints)
　⇒事前に定められた予算額はスコープ、要員、スケジュールなどプロジェクトマネジメントチームの選択肢を制限する要因
4.前提条件(assumptions) 事実(true)、現実(real)、確実(certain)
　※（仮定条件ということもある）